休職と、職場復帰の支援

診断書には「どのくらい休むか」を書きます。長すぎても短すぎても、後で調整が必要になります。診察のなかで、お仕事の内容、締め切りの状況、引き継ぎに要する時間まで伺ったうえで判断します。

会社に何を伝えるか、伝えないかもご相談ください。診断書に病名をどう記載するかは、患者さまの不利益にならないよう配慮します。

休職中の生活費については傷病手当金の制度があります。当院で意見書を作成します。診断書・意見書のページもあわせてご覧ください。

会社に産業医がいる場合、その医師と情報を共有することで、復職の判断がなめらかになります。当院から診療情報提供書を作成します。

産業医がいない会社でも、勤務情報提供書という様式で、職場から当院に勤務の状況をお伝えいただき、それを踏まえて意見を返すことができます。この書式の作成にも対応しています。

復職の可否だけでなく、戻ったあとの配慮——時短、残業の制限、出張や深夜業務の制限、配置の相談——についても意見を書けます。

復職は診断書を出して終わりではありません。「復職可」と書いた翌週から元の業務量に戻れば、再び不調になるおそれがあります。

戻る時期、初めの数週間の業務量、通勤の負担、面談の頻度——そこまで含めて相談できます。復職後もしばらくは通院を続けていただき、状況を見ながら調整します。

院長は平日いつでも同じ主治医です。経過を一から説明し直す必要がないことは、この局面でとくに効きます。

通院が長くなる場合、自立支援医療（精神通院医療）の制度をご利用いただけます。当院は指定医療機関です。通院とお薬の自己負担が3割から1割になります。

申請に必要な診断書も院内で作成します。更新の手続きにも対応します。

生活保護を受けておられる方の受診にも対応しています。